原油価格の高騰が止まらず、原油ダブルブルが2248円の高値を付けましたが、この上昇過程で既に売却してしまった人も多いかもしれません。
こうなってきますと、逆に原油ベアに関心が移ってしまいますが、そう簡単に上昇トレンドが終了してしまうものでしょうか？
売り物が出なくなった時、さらに暴騰していく傾向があると感じていますが、今までのパターンですと一旦は調整する可能性もあると感じています。
上海の再ロックダウンなど、中国でのコロナの影響が懸念されてはいますが、原油高トレンドが止まる要因はそうあまり多くは見当たりません。
おそらく、この原油高は数年程度、継続してしまう可能性もあると感じています。
また原油高によってインフレが加速して景気が後退するとすれば、日経ダブルインバースも気になるところですが、ここ最近の円安の影響により、逆に日経平均株価は上昇傾向にあるようです。
もし円安トレンドが一服して原油高が高止まりしますと、日経平均株価が下落してしまうのではないかと思います。
先日からウォッチングしている原油高トレンドですが、一旦は終息しかけていたものの、再び上昇トレンドに戻りつつあります。
本日、原油ダブルブルは16％の上昇となりましたが、上がったり、下がったりを繰り返す展開となってきました。
個人的な感想でいいますと、原油価格が上がりすぎるとインフレ懸念が出てくるため、日本をはじめ欧米政府はできるだけ抑制したいはずですが、物理的に抑制できなくなる可能性があると感じています。
供給逼迫の要因として考えらるのは、①ロシア情勢と②新型コロナからの景気回復、③OPECの増産、④利上げ、⑤EV化の５点にあると思います。
米国のほか、欧州もロシアからの禁輸を本格化すれば、供給が逼迫するでしょうし、逆にロシアが輸出を禁止すれば、暴騰する可能性もあります。あるいは世界的に新型コロナからの景気回復が進み、原油への需要が伸びれば、逼迫化するかもしれません。
一方でOPECが増産すれば、原油価格は暴落する可能性もあります。もしくは、米国の利上げで景気が減退すれば、需要が減少してくるかもしれません。
原油価格は一旦は反発しましたが、今後も上がったり、下がったりを繰り返しつつ、当面は上昇トレンドが継続するのではないかなと感じています。
原油のダブル・ブルに注目しているのですが、直近高値の1770円から1134円まで、約35％程度も暴落する結果となっています。
世間一般では原油価格の高騰が話題となっていますが、市場の反応ではそこまで高騰はしていません。まるで、何事もなかったかのように元に戻っています。
ただ、1000円ですと全戻しということになり、ロシア禁輸の影響がなかったことになりますが、影響は限定的としてもゼロではないと感じています。このまま1000円や800円、はたまた600円まで下げる可能性も出てきましたが、そろそろ反発してもおかしくないと考えています。
昔のオイルショックでいえば、OPEC諸国が欧米によるイスラエルへの対応で反発し、欧米への石油の輸出を禁止したことが原因と記憶していますが、売主側が輸出を禁止した場合には原油価格が暴騰すると思います。
けれども、今回は買い手側の米国が禁輸した形になっていますので、この点で原油価格の高騰は限定的と感じています。おそらく、売り主であるロシア側が禁輸しない限り、そこまで暴騰することはないのではないかと考えてますが、現状ではそのような気配はなく、インドなどへ安く売却するとのことです。
ただ、ウクライナと停戦したとしてもロシアへの経済制裁が解除されるわけではなく、時間とともに禁輸の影響は出てくるものと思いますので、原油高のトレンドはまだ終わっていないのではないか、そう感じています。
バイデン大統領が米国によるロシアからの原油禁止を発表しましたが、原油価格は１バレル127ドルあたりまで上昇してきています。
株でいいますと、原油価格が下がれば利益が出る原油ベアの銘柄（2039）がありますが、ここ最近の原油価格の急騰により８日には最安値を更新し、おそらくは９日も続落する可能性が濃厚となってきました。
今回は米国のみで欧米については各国の判断によりますが、このまま原油価格が上昇しますとガソリン価格や電気代が上昇し、ひいては工場での生産コストや物流コストの上昇など、あらゆる物の値段に跳ね返りインフレが加速することが懸念されています。
加えて、ガソリン代の上昇により自動車が売れなくなり、コロナ禍で多大な影響を受けている航空業界にも悪影響が出てくることが懸念されています。
しかしながら、インフレ抑制のために利上げを急ぐ米国が、何の考えもなしに今回の原油の輸入禁止に踏み切ったとは考えにくいです。
おそらく、米国は原油の産油国でもあるため、単独で禁輸しても供給が逼迫せず、生活コストへの影響は限定的と判断したのではないかと思われます。
いずれにしても、欧州がどこまで協調して禁輸するかにかかっていますが、ロシアへのエネルギー依存度が高いため、米国のようにすぐに禁輸に踏み切ることは難しいのかもしれません。
ドイツ銀行やHSBCなど、国際的な金融機関大手が巨額のマネーロンダリングに利用されていた疑いが発覚し、株価が急落する事態となっています。
疑わしい取引は1999年から2017年までの計２兆ドル規模とされており、今後、当局によって新たな規制が強化されることへの懸念から銀行株が急落しています。
特にHSBCについては投資詐欺と知りながら送金を認めていたとの報道がされており、中国での規制が強化されるのではないかとの不透明感から下げ幅が拡大し、約25年ぶりの安値をつけています。
ただ、あくまで1999年から2017年までの過去の話であって、現在では対策もされていることもあり、今後の株価暴落については限定的という見方もあります。
日本市場では地銀統合の話も出てきており、地銀銘柄が盛り上がりつつある状況ですが、連休明けの日本市場にも波及してくるとなれば、押し目買いのチャンスとなるかもしれません。